2月16日、今年度最後となる第4回「環境教育」研究部会が開催されました。今年度の部会では、教育現場の多忙から、なかなか取り組めなくなっている環境教育をどのような視点ですすめていくかを主要な課題として研究協議してきました。着目点は身近な地域、そこに視点をすえた取り組みができないか、部会長の青木賢人（金沢大学）さんを中心に「提言」を取りまとめました。
提言では、「とかく環境学習というと、ともすれば『地球温暖化問題』『生物多様性の減少』『オゾンホール問題』など、グローバルスケールの問題に行きがち。しかし、子どもたちの空間的知覚は、一足飛びに世界的で抽象的な認識には行きつかない。グローバルスケールの問題を理解するには、ローカルな分かりやすい現実からスタートする必要がある。例えば東北の地震を知っていても、金沢の断層の存在を知らない」として、まず身近な環境を五感で感じ取る、そしてすべての教科で実践が可能と指摘されています。
環境教育はこれまで、とかくテーマも取り組み教科も固定的に捉え、何かしらハードルの高さを感じてきた現場の皆さんにも、この提言は納得して受け止めていただけるものと思います。教育総研ではまず、この提言をこのＨＰで紹介し、新年度は各支部の教研活動を通して確認をお願いし、ハードルを低くして実践にとり組んでいただくことを期待するものです。
この「提言」は研究部会・環境教育サイトにも掲載してありますので、今後とも活用をお願いします。
